2012.9.18   日経産業新聞の記事「TechnoOnline：エネルギー構造改革、発電コスト削減技術カギ」から

分野間の壁は有害無益

コラムの著者 久間和生氏（三菱電機常任顧問）は、東京電力福島第一原発事故以来、原発への依存度を下げる再生可能エネルギーの拡大が進む中、太陽光発電が注目されていることに触れ、発電コストについて解説している。

【発電コストが普及のカギ】

国は今年7月、電力会社が固定価格で再生可能エネルギーを購入する全量買い取り制度を始めた。電力会社が支払った分は企業や家庭向けの電気料金に上乗せされる。この制度を最初に導入したドイツは、再生可能エネルギー先進国となったが、電気料金も大きく上昇したために、制度の見直しを余儀なくされた。一時はドイツのＱセルズ社は世界トップであったが、中国勢などとの価格競争に敗れ、経営破たんした。

【エネルギー構造改革にはコスト減がからむ】

発電コストを大幅に下げる技術開発が不可欠である。限界を打破する新技術として注目されているのが、波長変換である。幅広い波長を含む太陽光を、太陽電池の適した波長に変換するというもの。京都大学の野田進教授によれば、まだ基礎研究の段階だが、光を操る「フォトニクス結晶」を活かせば、４０％の理論限界地にもっていけるという。

模倣が困難な独創的な技術の開発やノウハウの蓄積が、国際競争に破れない唯一の方法だと久間氏は指摘する。