2014.2.14  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：日本企業が持つ特許、将来見据え積極活用を」から

資源は有限、アイデアは無限

コラムの著者　山﨑弘郎氏（東京大学名誉教授）が語るのは、日経産業新聞に1月16日に掲載された昨年の米国特許取得数ランキングを通じて、企業の技術力の変化についてである。

○ベスト20までの企業の国・地域籍

山﨑教授が示唆するように特許が持つ意味は変化しても、その取得数が企業の技術力、発展のポテンシャルを示していることは変わらないという。生産が海外に移っても、米国と日本は依然強みをもっている。この順位や変化に企業活動の差が出てくるという。

• 米国：米ＩＢＭ（１位）は別格。クァルコム（９位）、グーグル（１１位）、アップル（１３位）など新興ＩＴ企業が躍進。ＧＥ（１４位）、ヒューレットパッカード（１９位）と名門企業は退潮。
• 日本：グローバル展開を果たし、技術力に定評のある企業は昨年と同じように上位。キヤノン（３位）、ソニー（４位）、パナソニック（６位）、東芝（７位）などが続く
• 韓国：サムソン電子（２位）、ＬＧ電子（１０位）と、技術のキャッチアップの時代は過ぎ、先頭集団を入った

このように日本企業もこれらの有効な特許を活用していくことが技術をリードするカギとなろう。