2014.4.24   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：消費の二極化」から

所得階層と商品・サービスの関与が要因？

コラムの著者　三浦俊彦教授(中央大学商学部)は、1990年代から広く指摘され始めた、消費の二極化の要因について考察している。

○時計、外食、自動車などの傾向

もとは時計、外食、自動車について中間価格帯が最も売れ筋であったはずが、高価格帯と低価格帯に分かれて両方が売れる時代になっていると、三浦教授は指摘している。

二極化の説明には、「階層論」と「関与論」があるという。

• 階層論：最近の格差社会論につながり、一億総中流の日本も上下2つに分かれて、上流層は高額商品を、下流層は低額商品を購入するというもの。経済学者が主に調査。
• 関与論：消費者行動は、その人の関与（各商品に対する思い入れやこだわりの度合い）が規定するというもの。主にマーケティングの専門家が支持。

 三浦教授によると、どちらが正しいかは、アンケート調査などを行ってみると、高額商品の購買は、関与要因の影響が、低額商品では階層要因の影響が大きいという。

つまり、高額品は「好きだからいいものを買いたい」、低額品は「お金がないから安いものを買おう」と選ぶという。まずます中途半端な価格帯は厳しい。