2014.9.12   日経産業新聞の記事「流行を読む：増える外出時の動画視聴」」から

視聴者が多いにもかかわらずビジネスチャンスを逃すテレビ局

今年７月電通総研が首都圏での通勤・通学時の動画視聴について実態調査を行い、コラムの著者　奥　律哉氏（電通総研　研究主席兼メディアイノベーション研究部長）は、それを解析している。

○対象を若者に絞ると浮かび上がる実態

中学生を除く15から25歳の通学者と18から29歳の通勤者の２つのグループに分けたとき、

• 1日1度以上、あるいは2日に1度程度の頻度で動画を視聴する⇒男性：通勤者　30％、通学者　約30％　女性：通勤者　25％　通学者：約29％で普及が進んでいる
• サービスもしくは方法での分類：
• 　①動画共有サービス　約80％
• 　②テレビ系（ワンセグ放送）、テレビ局の有料ビデオオンデマンド　約30％
• 　③動画配信サービス（通信会社の配信など）　約20％
• 　④その他　約10％
• 動画共有サービスはどのグループでも利用者が最多。テレビ系は女性通学者が少ない。
• ジャンル：
• 　アニメ、ドラマ、お笑い、バラエティー、スポーツ、報道・ニュース、ドキュメンタリーが過半数で
• 　テレビ放送と酷似

これから、テレビ局は、視聴されている番組が公式・非公式にもかかわらず、見られているにも関わらず、ビジネス・チャンスを失っている。リーチが足りないとの結果で、これからテレビ局自らの番組制作に動くだろうと奥氏は見る。