2015.9.3  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：社名変更の意味、価値生むきっかけにも」から

事業推進のみならず、名前は社会への貢献宣言

コラムの著者　西川英彦氏（法政大学経営学部教授）は、一旦は民事再生法の適用申請まで至った老舗のタオルメーカーが起死回生を図り、社名やブランド名を変えて顧客の共感を得たストーリーを示し、ブランドの創設や社毎の変更でも顧客価値を生むことを示している。

○他社製品のタオルハンカチのOEMメーカーからの脱却

徹底的にオーガニックにこだわり、３年以上農薬や化学肥料を使わない有機農法であること、遺伝子組換え種子でないこと、フェアトレードであることをあげ、北米などでもオリジナルブランドに挑戦して評価された。

ところが、売上の７割を依存していたハンカチ問屋が倒産し、同社の経営も悪化し民事再生法の適用を申請した。これをきっかけにOEM事業から脱却し、売上１％も満たない自社のブランドでの再生を目指した。そjの後も欧米の展示会に出展し、販路を拡大。専門家によるコーポレート・アイデンティティーを検討し、ブランド名を統一さらに社名までもこれに変更した。

製品も１００％オーガニックとし、タグも化学繊維を使わず、社名変更でこれまでのタオルハンカチから寝具、キッチン用品までも領域を拡大する構想もあるという。

まさに名に恥じない深い信頼を商品を通じて実現し、社会へも貢献している。