2018.7.11 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『働き方』より『働きがい』」から
業界によって温度差
コラムの著者は、企業間で話題になり時短を軸とした「働き方改革」が広がってはいるものの業界によって効果に温度差があるようだと説明している。
○リクルートグループの「働きがいのある会社研究所」（東京・品川）の調査結果から
同社の調査は、「グレート・プレース・トゥー・ワーク」（GPTW）の名称で知られている働きがいのある企業のランキングが使われている。ここでいう働きがいとは、「働きやすさ」ではなく、「やりがい」があってこそ達成できるとの考えに基づくものである。
【ある大手機械メーカーの事例】
- 「仕事と生活のバランスをとるように推奨されているか」；前年より８ポイント上昇
- 「この会社で働いていることを胸を張って言える」；９ポイント低下
つまり、会社の時短は進んでいるが、働き手のやりがいは落ちていることになる。
【大手IT関連企業の事例】
- 「経営・管理者層は約束したことをきちんと果たしているか」：従業員の回答は９ポイント上昇
という結果もある。社内の一体感が高まっているとわかる。この会社では、リーダーが我々はどんな価値を提供するかをはっきり説いているという。捨てる仕事と残す仕事も明確に分けているという。
各社横並びの時短レースではなく、社員のモチベーションをいかにあげるかをトップは熟慮すべき時だろう。💻🔧📈🏢🌕💡🔎⚡️🌏
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