2022.3.2  日経産業新聞の記事「SmartTimes：変化の時代のモチベーション」から

意欲を引き起こす心理的な力や状態をいかに持続させるか

　コラムの著者 伊藤 伸氏（東京農工大学教授）よれば、生産性の向上を念頭に長い間モチベーションが注目されてきたが、コロナ禍でワークスタイルが大きく変わった今、さらに重要となっているという。

○ 日本では組織的構成論が重要

　伊藤教授によれば、モチベーションは経営課題として20世紀初頭から多くの研究が行われてきたという。多くはモチベーションを意欲を引き起こすトリガーで、これが工場など製造業では生産環境によると思われていたのが、それだけにとどまらず心理的な要因にも依存することが1930年代前後に改名されたという。

さらに日本では組織内の評価手続きや報酬の分配の関する従業員の公正感が非常に重要であることも改名されてきた。組織が不公正であると認知されると反組織的な行動や離職意思が高まる。成果主義が日本の人事・報酬制度でうまく行かなかった要因が公正感の依存するからだという。

コロナ禍で新常態となった職場で要望されるのは創造性で、その発揮のモチベーションはまだまだ解明されておらず、上司がモチベーションにプラスあるいはマイナス（ストレスの要因）となるという。📅🏭🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵