2019.4.17　日経産業新聞の記事「トレンド語り：テレビ普及率低下、必需品でない可能性も」から

もはや放送か通信かは意識なし

　コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）は、毎月行われている内閣府の消費動向調査で各年３月に発表される主要耐久消費財の普及・保有状況」からテレビの普及率がじわじわと低下している原因について考察している。

○これまでの学生のテレビ離れを裏付けるデータ

　同調査でテレビの普及率は二人以上の世帯で見ると2000年代前半は99％以上であったという。この時はブラウン管テレビを対象に調査している。その後、薄型テレビが調査の対象になったが、ここ３年ほど96％台であるという。一方、単身世帯では若年層においてテレビを持たない人が増えている。いろんな調査で若年層ほどテレビを見ないことが明らかになっているが、これは驚くにはあたらない。もはや住宅にテレビというのは常識ではない。スマートフォンの普及で今後5Gとなれば動画を見るという行為はまだまだ人気があるが、それが放送か通信かの意識はないという。

NHKも放送法が改正されると同時配信が行われるようになり、テレビかネットかではなく、いかにユニークなコンテンツがあるかどうかになる。あとはTPOに合わせて視聴者が最適なデバイスを選ぶことになる。　🎓🏫🏢💡⚡️💻🌏📂📺📶