2015. 7.1   日経産業新聞の記事「眼光紙背：企業の『CHO』誕生するか」から

環境、情報化、そして健康問題に担当役員登場か

コラムの著者 は、これまで企業が抱えていた問題を専門役員に担当させることが多いことから、これまで、環境問題、情報化問題では、チーフ・エンバイロンメント・オフィサーやチーフ・インフォメーション・オフィサーを設けたのと同様に、社員の健康問題を扱うチーフ・ヘルス・オフィサー（CHO）の登場を予想している。

○社員の健康維持は企業の課題となりつつある

仕組み自体はICTの一環で、クラウドコンピューティングをうまく活用して健康情報を低コストで管理し、社員もスマートフォンで自分の健康状況を管理するといったことが可能になっているという。

個人にとって健康は質の高い生活を送る上でも欠かせない条件である。企業側にとっても社員の健康維持は、高い生産性につながり、医療費の抑制につながる。このような動きは新しい市場の誕生とみる考えもある。

日本のみならずアジア地域は大きな人口増加と高齢化を迎えることから、日本が先見的なビジネスチャンスを得ている。そこでやがて、専門担当のCHOが生まれる可能性も多いコラムの筆者は予想している。