2011.7.22   日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：暮らしに役立つクラウド」から

被災地図や健康管理にクラウドが普及を促進

コラムの著者である東北大学大学院環境科学研究科客員教授　大橋照枝氏によると、被災地図や健康管理に、地震に強いクラウド・コンピューティングが使われ普及し始めているという。

クラウド・コンピューティングは、IT環境をネット企業や情報システム会社に委託して、使った分だけ代金を支払うもので、ネット企業や情報システム会社は、各地に分散されたコンピュータシステムを一元管理してIT環境を提供する。一元管理の対象は、データセンターで。国内外に分散して置く事が出来き、震災なども安全に機能するように電源の確保や地震対策などを施している。

大橋氏が紹介するのは、地理情報システム（GIS)の専門会社が、デジタル地図上に余震や震源地、ユーチューブの関連動画、ツイッターに投稿された情報などを整理してまとめ、無償公開したところ、アクセスが急増。サーバーの処理能力を越える事態となったとき、国内のクラウドサービスを提供する情報システム会社が、これを引き継ぎ、稼働を続けたことだという。また、社内の産業医が開発したダイエット／保健指導をクラウドコンピューティングで提供していた。社内のみならず、社外にもニーズがあるとして、保健指導をおこなっているという。

これまで、多くの企業内にあったサービスをクラウドコンピューティングが開放し、更に大きなニーズを取り込むことや、事業継続のための対策として、クラウドが注目されてきている。