2014. 1.8　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：センサー1兆個、ネット社会進化」から

自社への影響の主要因：米国企業は技術、日本企業は市場

コラムの著者は、2014年以後のインターネットやその周辺技術がビジネスに与える影響について言及している。

○インターネット化の進展

ＩＣＴは更に進展。眼鏡や時計などの身につけるインターネット端末が本格化し、500億台の機器がネットに接続されるという。さらに、毎年1兆個規模のセンサーを使う社会「Trillion Sensors Universe」が米国で本格始動するという。

このTrillion Sensors Universeの応用は、あらゆる場所やモノにセンサーを仕込んでおいてネット経由で様々なデータを収集することで、2次的な付加価値情報を得る。例えば、薬に仕込んでおけば、飲んだかどうかもわかる。

○Trillion Sensors Universeでのビッグデータがビジネスに与える影響

先ずは経営方法も変わるという。また、新しいサービスも生まれてくる。モノづくりもかわる。例えば、毎年1兆個のセンサーを安価にばらまくなら、データを機器から収集したり指示する中間的な機器も必要で、これらの機器と経営やサービスの連鎖が技術革命を推し進めるとみている。

このような大きな技術革命に対する認識が欧米と日本企業では大きく違うという。米ＩＢＭが世界のＣＥＯに

• 今後3～5年で自社に影響を与える外部要因

を調査した。結果、米国企業は、73%が「技術」と回答しトップであったという。日本のＣＥＯだけに限ると、同じ問いの回答が、87%：「市場の変化」、56%：「技術」という認識の差がでた。さて、この差異が日米の企業にどのような差をもたらすか。その始まりが今年2014年である。