2015.4.7   日経産業新聞の記事「ソーシャルNOW：IoT時代、ブランド進化」から

身体データの民主化に商機

コラムの著者　広田　周作氏（電通コミュニケーション・プランナー）は、スマートフォンアプリをユーザーインターフェイスとして活用し各種センシング技術で安価にしかも大量にデータがとれるIoT時代におけるブランド戦略について語っている。

○各社の試み

メーカーによらず多くの企業がスマートフォンアプリを用いて、ユーザには利便性や付加価値を、企業にとってはニーズの把握やイノベーションの起点とする動きが進んできていると広田氏は語る。同氏が示した事例として以下のものがある；

• PageSync：旭化成と電通の共同開発したスマートフォンアプリ。スマホで顔を撮影することで、心拍数を計測し、その鼓動に最適化されたテンポのアニメーションを自動再生。ユーザの緊張感をほぐすというもの。自ら緊張度の度合いが測れる。
• リズミカム：ロッテが開発。イヤホン型をしたデバイスを耳に入れると、咀嚼回数やスピードを記録できる。
• 睡眠に関するデータを取得できるアプリ：オムロンが開発。
• 眼電位を測定し、眠気や消費カロリー、姿勢まで知らせるデバイス：メガネのJINが発表

このように人体に対するデータが以前よりも格段に安価に、簡単に取得できることから、各社のマーケティング活動に利用したり、研究開発力などを背景にブランディングを進めるといった活動につながってきているという。