2014. 5.15　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：大学の『改革偏差値』」から

自己改革力のレベルアップが決め手

国内の700を超える大学で国公立、私立に関係なく経営は苦しい状況にあるという。コラムの著者は、少子化する中で、社会と志願者のニーズに合わせて自己改革する力を大学が示す必要が出てきたことについて語っている。

○大学経営の厳しさ

大学経営の根本は志願者数である。志願者数が減れば受験料収入は減り、定員割れを起こせば収支は赤字に転落する。志願者倍率の低下は、偏差値の低下につながり、大学のブランド力の衰弱となる。

志願者減でも偏差値を保てればよいということは、企業で言えば売上減で利益率を保つに等しい。長期的リスクが高まる。各大学ともブランド力を維持するため、イメージ戦略などをとるが成功事例は少ないという。成功している大学は、「新規学部、既存学部の継続的な改変を常に行っている」という共通性があるという。

新生学部となれば少子化に対して無謀に聞こえるが、新生学部で志願者を増やし、既成学部をこれに応じて統廃合して改変しなれば、すぐに動けない、内部の反対勢力を抑えられないといった事情があるようだ。これまで日本の大学は受験偏差値で判断されてきたが、これからは自己改革のレベルを示す改革偏差値が重要となるかもしれない。