2022.3.31 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『塞翁が馬』の故事にならう」から

石油危機を省エネルギーで脱した日本企業ならどうする？

　コラムの著者によれば、資源大国のロシアがウクライナに侵攻したことでエネルギーの安定供給がき厳しきなっているが、これを日本企業は逆手にとるべきと主張している。

○化石燃料の供給が厳しい時こそチャンス

　コラムの著者によれば、原油や天然ガスといった化石燃料の国際相場も高止まりのままで、エネルギー資源を海外に依存している日本は厳しい状況である。

しかし、日本企業は、この逆境を好機に変える発想が必要であろう。化石燃料が高くなれば相対的にこれまでコスト高といわれていた再生可能エネルギーの価格競争力は上がることになる。

となれば関連する蓄電池や送電網など再生可能エネルギーの欠点を補う技術の研究開発も進むと考えられる。こうした技術のレベルが上がれば絶対値でみた再生可能エネルギーの価格競争力も上がる。エネルギーの地産地消でエネルギー安全保障上も好ましい。さらにこれによって日本が世界にイニシアティブが取れる可能性がある。

過去1970年代から80年代に２度起きた石油危機は省エネルギー技術を飛躍的に発展させた。これによって再び日本は経済成長の軌道に戻れた実績がある。🎨🦠😷🍟🚓💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒🌏🇯🇵🇷🇺🇺🇦