2026.9.25  日本経済新聞の記事「FINANCIAL_TIMES：『15歳の学力』なぜ過去最低」から

AIが賢くなっているのに、人間の知能は逆行しているようだ

コラムの著者　テジ・パリク氏(FINANCIAL_TIMES エコノミクス・リーダー・ライター)は、最近のAIの進化と人間の知能についてこう語っている。その証拠が多くの調査機関で出ているという。

○コロナ禍でもAIでもなく、伝統的な教育法を過小評価したところにも課題がある

パリク氏によると、OECD（経済協力開発機構）が発表した2025年の学習到達度調査（PISA）で、「科学的応用力」「科学的応用力」「読解力」の平均得点が先進国全体として過去最低を記録したという。PISAは15〜16歳を対象として、およそ3年間ごとに実施されている。

今回の結果を見て、学力低下の理由を単純に説明しようとする人は多いが、パリク氏はそれでは問題の本質と解決策を見失うと指摘している：

• 新型コロナウイルス禍を要因とするもの：短期的には影響を受けるようだが、長期的な視点から見ると、コロナ禍以前の2010年代の前半からPISAの平均点は低下しており、より大きな根本的な要因が存在すると思われる。
• 生徒によるAIの利用とするもの：「科学的応用力」の調査結果では、文章の要約や下書きなどの作業にチャットボットを毎日使う生徒の成績は、ほとんど使わない生徒に比べて学校教育の1年分ほど劣る傾向にあった。「考える」「理解する」「分析する」といった認知的な負荷がかかる作業をAIに任せると、情報処理能力が低下する傾向にある。だが、これはテクノロジーの利用方法に依存するという。思考を代替するのではなく補助するものとして生成AIを日常的に使っている生徒は、生成AIの利用頻度が低い生徒よりも得点が高かった。学校でAIリテラシー教育を受けられる生徒も成績が良かった。
• スマホの普及によるものとするもの：生成AIは最近登場したばかりだが、むしろPISAのスコアが下がり始めた時期は、10代の間でスマホが普及した時期に重なっているという。デジタル機器は集中を妨げ、際限なく流れるコンテンツが集中力や注意力、思考力といった脳の処理能力を奪う。
• 教育に対する政策の違いとするもの：コロナ禍やAI、スマホのようなテクノロジーの変化に直面しても学力の著しい低下を回避している一部の国もある。基礎知識の習得をあまり重視しない教育の流れに乗った国ほど長期的な学力低下が顕著である。フィンランドではかつて遊びを通じて学ばせ、テストを減らすといった革新的な教育法で持て囃されたが、2006年以降の成績の低下は3教科すべてで先進国の中で最も大きかった。1990年代のスウェーデンのゆとり教育、英スコットランドでは知識の習得よりも問題解決力に重点を置いた教育方針の転換は、その後の学力の低下を同様に招いた。英イングランドやエストニア、東アジア諸国など基礎的な内容に力を入れ続けている諸国は、成績の悪化を食い止めているという。さらにこれらの国は、「低得点層」の割合が低く、粘い強い指導や反復、支援によって大部分の生徒が中核となる概念を使いこなせるレベルで習得できることがわかった。

進歩主義的な教育論者たちは伝統的な教育方法を安易に過小評価しがちである。だが身につけた事実はクリティカルシンキング（批判的思考）の土台となり、方程式を繰り返し解くことは抽象的推論の能力を磨く。

PISAの得点低下には、上記以外にも所得格差や家庭環境などの影響なども含め無数の互いに関連する要因があるとパリク氏は述べている。だが、技術の活用とリベラルな教え方は対峙するものではなく、お互いに補完するべきで完全に入れ替わってしまってはならないとパリク氏は警告している。📃✏️🏫🛜🤖💻🧠👩‍💼🧑‍💼🏠🏢🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍