2026.4.27  日本経済新聞の記事「経営の視点：博報堂DYのAI格差解消法」から

世代間の知の交換促す

コラムの著者　松井 基一氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、2025年夏から博報堂DYホールディングスが新しい幹部研修を始めたという。研修の恩恵を受けた対象が役員にとどまらず若手も所属部署へのAI導入をリードすることになったという。

○メンタリングのベクトルを逆転

松井氏によれば、経営幹部が20〜30代の若手社員からマンツーマンでAIのプロンプト作成などのAIスキルを教わっている。これまで約20組が生まれ、各6回程度の個人指導では、業務へのAI活用で意見を交わしたという。

メンタリングは通例、ベテランが若手にキャリアについて助言する仕組みなのだが、この博報堂DYホールディングスの幹部研修は、そのベクトルを逆転させた。参加した役員からもAIを使ったビジネスアイデアがどんどん生まれてきたと好評であるという。

企業のAI活用は世代間の利用格差が大きな課題とされる。博報堂DYホールディングスは広告業界でいち早くデータ分析や資料作成などにAIを取り入れてきたが、デジタルネイティブの若手が活用を先行する一方で、ミドルマネジメントはその重要性を認識しつつも、行動までにはつながらなかった。逆メンタリングはこのギャップを埋めるために経営幹部にAI利用を率先してもらう手段として導入した。

興味深いのは松井氏によれば、研修の恩恵を受けたのが経営幹部の留まらず、役員の学びに触発されて、若手にAIについての考えを請うミドルマネジメントも出てきた。組織全体に学習熱が広がり、2025年度の生成AI関連研修の延べ参加人数は前年比の3倍以上になった。

日本企業ではAIに関してリストラクチャリングの脅威がまだ小さく、スキル習得の切迫度合いもまだまだ低いという。博報堂DYホールディングスの逆メンタリングがユニークなのは、個々の社員のスキル習得に留まらず、社員同士の知の交換を通じて、AIに前向きな企業風土の醸成に成功している点だと松井氏は評価している。🧠🏢📕🥇💡🎓🏢🗻🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵